小島美樹梅花女子大学看護保健学部口腔保健学科連絡先：〒567‐8578 大阪府茨木市宿久庄2‐19‐5Health Consequences of New Tobacco Products and Tobacco Cessation in Dental Practices66Miki Ojimaキーワード：加熱式タバコ，電子タバコ，歯科簡易禁煙支援 今年3月，すべての新幹線から喫煙ルームが消えた．日本の喫煙率は約50年間にわたって減少傾向にあるものの，新型タバコ，とくに加熱式タバコの流行が禁煙推進の新たな障壁となっている．歯科でも禁煙関連10学会が合同で見解1を発表するなど，対応の動きが広がっている．筆者が本誌で新型タバコについて報告2してから4年が経過した． 本稿では，新型タバコの健康影響に関する最新情報を解説するとともに，新型タバコへの対応も含めた簡易禁煙支援についても紹介する．1）喫煙率の推移と現状（図1） 厚生労働省の国民健康・栄養調査（2019年）3によると，日本の喫煙率は男女計16.7％である．男性の喫煙率は減少傾向が続き27.1％であるが，諸外国と比べていまだ高い水準にある．一方，女性の喫煙率は10％前後を推移しながら，横ばいからやや減少傾向になり7.6％である．年齢階級別にみると，男性の30～50歳代では30％超，女性の40～50歳代では10％超と喫煙率が高い年齢層が存在している．2）新型タバコの使用実態 日本では，新型タバコのうち加熱式タバコ使用者が，2016年から2019年にかけて急増した4．国内のタバコ販売数量をみても，紙巻きタバコが減少の一途をたどる一方で，加熱式タバコは逆に増加を続けており，その販売シェアは2021年に3割を超えた（図2）．国民健康・栄養調査（2019年）3によると，喫煙者の4人に1人（男性27％，女性25％）が加熱式タバコを使用しており，そのうち紙巻きタバコとの併用者が1/4を占める（図3）．とくに男性では30～40歳代（40～50％），女性では20～30歳代（50％）の使用割合が高い．一方，インターネット調査によると電子タバコ使用者は2.4％と海外と比較して少ない5．中高生においても新型タバコの使用がみられ，ゲートウェイ効果（紙巻きタバコの入り口となる）が危惧されている6．the Quintessence. Vol.43 No.10/2024—2132全身・口腔への影響の最新情報から禁煙支援まで特 集 3歯科で新型タバコにどう対応する？はじめに1．日本における喫煙の現状
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